訃報連絡の範囲とタイミング

訃報連絡の範囲とタイミング

訃報連絡の範囲とタイミングは以下のようになります。

1. 近親者や親族
臨終の直後、葬儀の日取りを決める前に、近親者や親族など身近な人に限定して速やかに連絡を行います。危篤の知らせをした方々にも、ご臨終に間に合わなかった場合には、その方々にも連絡を入れます。ご近所、友人、勤務先などは混乱を避けるとため、葬儀の日取りが決まってから連絡をしるようにしましょう。また、遠く離れて暮らす家族で危篤の連絡が間に合わなかった場合は、まず危篤の電報を打ち、それから死亡の連絡をするようにして下さい。いきなり死亡の連絡をしたのでは、その方のショックが大きくなります。

2. 友人や勤務先
故人と親しかった友人や知人、勤務先や取引先、学校や関係団体への連絡は、最も親しかった方へ伝え、その方から他のお仲間や関係者への連絡をお願いすれば連絡漏れもないでしょう。

3. ご近所や町内会
故人と親しかった近隣の方々へ連絡をする際、ご自宅でお通夜や告別式を行う場合は、近隣周辺へご迷惑をおかけすることも考え、町内会や自治会などへの連絡も入れておきましょう。また、残された遺族の勤務先や学校、親しい友人へもお知らせて入れておいたほうがいいでしょう。 訃報の連絡は、できれば肉親を亡くされ気が動転している遺族ではなく、親族や親しい友人が分担して行ってあげましょう。ただし、知らせる範囲によりお葬式の規模や費用にも影響しますので、慎重に決めるようにして下さい。 効果的に連絡をするためにも、「.病院へ来ていただく方(近親者や葬儀社)」「.自宅に来ていただく方(親族やご近所、宗教家、ごく親しい友人など)」「葬儀に来ていただく方(会社関係、その他)」と分類しておくといいでしょう。 連絡方法は電話でもよいのですが、連絡がつかない場合は電報を利用する方法もあります。 遺族や親族からご連絡する際は、生前のお付き合いへの感謝と逝去によるご迷惑をお詫びすることも忘れないようにしましょう。 訃報の連絡は、わかりやすければわかりやすいほどいいものです。「故人の氏名、死亡日時、通夜と葬儀の日時と場所」などがお伝えする内容となります。